18274 世界で関心を呼ぶ日本人の拘束・殺害事件    古沢襄

「イスラム国」の日本人拘束・殺害事件は、日本の新聞・テレビで連日、大きく扱われているが、海外ではどうであろうか。

グーグル検索で調べたら、これまでの当ブログの受信状況とは様変わりしていた。これまでは東南アジア地域やフランスなどヨーロッパ諸国の受信が多い特徴がある。関心の度合いもアベノミクスに代表される日本の経済政策がよく読まれていた。

しかし六位にサウジアラビアが登場、米国の一位、中国の二位、フランスの九位、カナダの十位、ドイツの十一位、インドの十六位とイスラム過激派のテロに多くの関心が集まり、日本の事件が世界でも注目されていた。

二十位以下では二十八位のスペイン、二十九位のロシア、三十位のトルコ。やはり日本の事件が関心を呼んでいて、世界で五十カ国を超す国で日本から発信するブログを読んでいる。

①United States
②China
③Thailand
④Australia
⑤Singapore

⑥Saudi Arabia
⑦Taiwan
⑧South Korea
⑨France
⑩Canada

⑪Germany
⑫Switzerland
⑬Hong Kong
⑭Philippines
⑮Brazil

⑯India
⑰Panama
⑱Côte d’Ivoire
⑲Colombia
⑳Indonesia

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コメント

  1. yosi より:

    海外で仕事をしている者です。
    海外在住または仕事で長期滞在をしている者にとって、家族・自身の安全はまず自分で確保しなければなりません。
    会社、現地大使館はできる限りの情報を流してくれますが、限界があります。最後は自分で気を付けなければなりません。これはテロの有無に限らず昔から変わりません。外務省から危険情報が出ているにも拘わらず、当該危険地区へ敢えて赴くなどはほぼ自殺行為です。
    そもそも何かあれば日本国、会社、家族それに関係各国等に迷惑がかかるということは考えないのでしょうか。それを上回る大義があるのでしょうか?日本人ならば、まず「傍迷惑」を考えますが。この手の事件が起こるたびに考えさせられます。

  2. Ken. より:

    私も「 yosi」様の意見に100%共感。
    危険情報が出ている地域に単身乗り込む。
    その意図が湯川さん救出ほか。
    50歳近い自称ジャーナリスト氏の思考が理解不明。
    今回安倍首相、日本政府や外務省が総力あげて動く、
    これは近年まれにみる動き。これが民主党政権、そして
    北朝鮮拉致時代の自民党他だとありえなかったでしょう。
    いずれにしても万一救出されてもヨルダンほか関係各国の基準からいけば日本にとってある種の汚点になろうというもの。

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